【疼痛ゼロの日シンポジウム報告と御礼】
10月19日に、香川県高松市かがわ国際会議場にて「疼痛ゼロの日シンポジウム：第2回難治性疼痛診療システム研究会」を開催しました。
160名ほどのご参加を得て、盛況となりました。皆様方のたくさんのご支援、ご援助に感謝いたしております。
このシンポジウムでは、「慢性痛対策は、国民皆で進めていくべき重要な課題で、そのためには、医療従事者や一般国民に対しての啓蒙、教育が必要。」「慢性痛の診療には、チーム医療（学際的診療体制）が有効で、そのシステム確立に向けた取り組みをスタートさせなければならない。」という内容を確認することができました。
わたしたちは、この結果を踏まえ、癒しがたい痛みをもった患者さんが、全国どこに住んでいても、適切に診療される仕組みづくりを目指していきます。
「慢性の痛み対策へ向けて 」 衆議院議員 瀬戸隆一先生
わが国でも、痛みに苦しんでいる人は多い。 痛み診療には、整形外科、麻酔科にとどまらず、精神科・理学療法等を含めた総合的なアプローチが必要である。
慢性の痛み対策は重要な課題。このシンポジウムの結果を踏まえ対策を一歩進めたい。【詳しく】
「慢性痛対策が医療を救う」
愛知医科大学学際的痛みセンター教授 牛田享宏先生
慢性の痛みは、国や社会にとっても重大問題なのに、現在の医療体系は有効な手立てをもっていない。従って、新しい医療体系作りが必要である。 【詳しく】
「認められぬ痛みという病を生きて」 線維筋痛症友の会理事長 橋本裕子様
慢性疼痛の患者数は２７００万人。そのうち２００万人が線維筋痛症と言われる。線維筋痛症には客観的指標がなく、正しく診断されないことが多い。 難病の特定疾患にもならず、福祉制度からも置き去りにされているので対策が必要である。
「慢性痛に対する運動療法の可能性」
西鶴間メディカルクリニック リハビリテーション科部長
理学療法士 江原弘之先生
「痛みの部位だけでなく、痛みの要因を治療する」ことが必要で「痛みの部位のみ治療すると問題を見失う」ということにつながる。本邦では、慢性痛でのリハビリテーションが正式には認められていない。技術があっても力を発揮できない状況なので、早急に改善すべきである。 【詳しく】
「わが国の慢性の痛み対策の現状」
厚生労働省健康局疾病対策課 課長 田原克志先生
慢性痛対策は、慢性疾患対策の充実への必要性の中から始められた。平成21年12月～平成22年9月まで「慢性の痛みに関する検討会」を行った。その結果、慢性の痛みは、患者のＱＯＬ低下を招くなど深刻な問題で、身体、精神、社会面が複雑に関与しているので、診療科の枠を超えた全人的アプローチが求められるという結論に至った。 【詳しく】
「痛み医療の将来」
大阪大学医学系研究科疼痛医学寄附講座教授 柴田政彦先生
1980年ころから、欧米では「痛み」に困っている患者は多く、社会的にも大きな負荷となっているという認識が広がり、その対策を進めてきた。なぜか、日本では軽視されたままである。しかし、痛みのために社会生活もままならない方が多くいるのは事実であり、その対策は進めなければならない。 【詳しく】
